温室効果ガスが少ない次世代航空燃料の普及に向け、16社がタッグを組みます。
プラント大手の日揮や全日空、日本航空、日清食品など16社は温室効果ガスの排出量が少ない次世代航空燃料＝SAFの国内での商用化と普及を目指す団体を立ち上げました。
SAFは使用済みの油や藻などを使うことで化石燃料に比べて最大8割程度CO2の排出量を削減できるとされていますが、国内ではまだ商用化に至っていません。
活動を通じて原料の調達から供給までの供給網の構築を促進したい考えです。
[テレ朝ｎｅｗｓ] https://news.tv-asahi.co.jp
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